今は、バブルじゃないけど、ほんのりバブルであることは間違いない。それは、以下のデータでも明らかで、120％以上は危険な領域だ。だけど、すぐに崩壊するとも限らない。いつだかわからないけど、崩壊は必ず来る。これは確かで、いつか100％崩壊する。その日は結構楽しい日でもある。
前回に引き続き、時価総額/GDP比の現在値(6月末時点数値)を調べてみます。そろそろ感が半端なくある。これまずい。
日本 87％(2014年4月末) → 92.5％(2014年9月末) → 112％(2015年2月末) → 111％(2015年3月末) → 112％(2015年10月末) → 104％(2016年5月末) → 115％(2017年1月末) → 113％(2017年6月末)
※時価総額の参照数値が一部のみから一部二部その他合算に変更
アメリカ 102％(2014年4月末) → 106％(2014年9月末) → 108％(2015年2月末) → 107％(2015年3月末) → 107％(2015年10月末) → 102％(2016年5月末) → 114％(2017年1月末) → 117％(2017年6月末)
興味があるのは、崩壊した時にどうそれを回避するか、と回避した後に何を買うかだ。
間違いなく崩壊前に避けるべきなのは、不動産・ほとんどの金融・エンタテインメント・そしてほとんど全ての株式だろう。一瞬仮想通貨は逃避先に選ばれてすぐに崩壊すると思う。逃げる先は債権と現金になるだろうから、深刻なデフレに陥る可能性は高い。いっときはひどい円高になるかもしれない。
だから、崩壊する前にまずはほとんどの株式を売却して、現金を持つこと。
そして、崩壊したのちに買うべきなのは、各国の主要都市にある無意味に下落した良質な不動産と、不況下で潤う一部企業の株式だ。
特に、デフレ系の大衆商品、デフレで潤う個人金融、人口動態に連動する製薬・医療、破産の淵に沈んでいる景況循環企業のうちの生き残るもの(建設・建設機械などの公共事業系)は、美味しい感じになるだろう。
崩壊に伴って絶望から、無軌道な投げ売りがでれば、そこが一番儲かる楽しいポイントだとは思う。
ただ、次の崩壊が本当に長期的な絶望を生む悪質のデフレを伴っていたら、世界は新しい大戦に向かうことになる。それを克服するために、各国政府は今以上の狂ったような資金注入をはじめるだろう。
そうすると、株式と国債と不動産の大部分は国家が所有することになっていくだろう。現金だけが、人々の預金口座につみあがっていく。それが極限まで行くと、新しい投資も生産性の向上も全て国家主導で決められるようになっていく。
ビジネスとは国家と一体化することと同義になっていくだろう。事業的な成功は、自治体や政府との距離感で決まっていくことになる。特に医療や製薬などの分野が強くなると、それは避けられない。
市場に出ている投資可能な物件は限られていて、価格は高止まりしたまま、流通性が低下していく。そこからの収益は所有者を潤すけれども、それ以上に政府が資金を注入しつづけるので、先進国の市民は現金を積み上げ続けて純資産が上昇していく。だが、通貨の購買力は順調に低下していくだろう。つまり先進国の市民の資産は、為替変動を通じてゆっくりと、着実に蝕まれていく。それは資本収益の利率を上回るスピードで進むだろう。
そうすると、急速に国家社会主義化していく先進国と、追いついていくアジア・インド・アフリカの諸国との格差は縮まっていくだろう。先進国で成功を感じるのは、こうした国々に進出したグローバル企業と、グローバル投資家だけになる。
そうした限られた人だけが集まる都市が先進国と世界中に各地方に小さな村々に散らばり、それ以外の都市は大量の現金に埋もれてゆっくりと窒息死させられていく。その違いは、見かけ上はほとんど分からない。数社の優れたサービスを持つ企業があるかないかだけで、運命が変わるだろう。都市のサイズも、どこにある都市かも関係ないだろう。
21世紀の半ばには、世界の中心はアジアやインドだと思われるようになる。けれど、その後、温暖化により途方もない困難が同じ地域に襲いかかることになる。
