言語の存在論
言語には言語の秩序があるので、言語によって考えると、人間の考えていることが理解できなくなる。不思議な逆説だが、では人間の秩序とは何か。
動物の秩序は、動物だけでは完結していなくて、動物にとっての言語のような存在は、他の動物の残す痕跡だったりする。
他の動物の痕跡を頼りに自分たちのことを考えていたら本当のことはわからなくなるだろう。というようなことで。
でも、言語にはパワーがあるので、いろいろなことがそこから生じてくる、というようなことをつらつら考えることをしてみたら少し、わかりそうなことがありそうだなという漠然とした、気づき。
例えばフィリップ・K・ディックの小説では、登場人物はしばしば深刻な社会への不信感を募らせているけれど、これを「考えている」のは誰か。というのがしばしば問題になる。答えは、主人公が考えているわけではない、というのがおそらく検証していくと出てきそうな答え。
異なる言語秩序がさまざまな形で現れる。それは宇宙外の生命だったり神そのものだったりするけれど、神もまた言語を通じて語ることによって変容してしまう。だから、神もまた言語を通して考えることで、考えていることの内容が理解できなくなってしまうのだ。これは、どういうことなのか。
それでも、これは相互に浸透していくプロセスでもあり、「理解」の一つの形なのかもしれない。ただ、通常想定されているような理解ではない。
言語を問うことは、言語の外に出ることではなく、異なる発話秩序の衝突を通じて自己の語りの自然化を解除することである。
そして、この解除が生じる条件は、同化でも断絶でもない“有効な発話秩序の衝突”として定式化できる。
これでも、まだあんまりしっくりきてなくて、言語そのものの外在的な感覚。言語そのものが切り開いてしまうものについての感覚がまだわかっていない感じがする。
全体主義の起源2 帝国主義
アフリカなどの植民地を純粋に拡張のための拡張のために、奪い合い、交換するようになると、帝国主義の始まりだと言える。
国民国家は、国民の合意のもとに成立する国家なので、違う国民をその統治下に置くことができない。占領すると速やかに、その土地の住民のナショナリズムを刺激することになる。
だから、帝国主義化は国民国家にとっては矛盾以外の何者でもない。
この矛盾を超えるためには、論理を超えた何かを導き出す必要があって、それを強引に進めたのが戦前の日本だったのかもしれない。
全体主義が蔓延する前までの世界については、それを想像することも難しくなっているというのが非常に興味深い。
対立しているのは、「膨張」のロジックと、国民国家の「アイデンティティ」。
アイデンティティを弱めに持っている国家、合衆国や中華人民共和国、ロシアほど、膨張のロジックとの矛盾を感じにくいというのはあるのかもしれない。国民国家としての完成度が高ければ高いほど、膨張のロジックを運用できないということなのかも。
おむすびころりんとヨブ記を融合する
東アジアの倫理を代表するのは、おむすびころりん。
ヨブ記のヤバさと、おむすびころりんのヤバさは同格なので、これをコンセプトレイヤーで融合することで見たこともないストーリーが作れるはず。
ここまではわかったけど、ディテールとかはどう構築するのかがわからない。
マクロ経済の見通し感
ともかく円安トレンド。だけど、短期的には円高に巻き戻すかもしれない。これをどう混ぜるか。資産を円建てでもレバレッジで膨らませておくと良い感じかもとは思う。
AIバブルは弾けるかもしれないが、ビジネス活用できている会社もあるので(アリババ)、そこは拾った方が良い気がする。
中国元はデフレで高くなる。デフレ経済で伸びる会社があるのは間違いない。
東南アジアは、元気ないけど、成長路線はマクロでは変わらない。
気候変動がそろそろ、本格的にくる。それに向けて南と北の極地側は良いのかも。
日本企業は基本的に資本効率良くなる一方。
円建ての為替ヘッジをポートフォリオでしておけば、超長期的には円安トレンドかなーという感じと、日本以外の国の成長率が高そうだなという感じにベットしておけば良いのかなという感じ。
その先で何するのか。
コンテンツをどう考えるかがある。コンテンツには市場の大きい歪みがありそうだけど、これをどの範囲で観測して、どうアービトラージするか、があんまり切り口が思いついてない。何かあるのだと思うけど、どれだろうか。
アリババのAI戦略についてAIに質問している
絶対額で見ると、アリババの年間投資額（約2.5兆円規模）は、マイクロソフトやGoogle、Amazonの年間投資額（各社6兆円〜8兆円規模）と比較して3分の1から4分の1程度に留まっています。
しかし、これを単に「投資効率が良い（ROIが高い）」と結論付けるのは早計です。実態は「中国特有のコスト構造の安さ」と「制約による強制的な投資抑制」、そして「出口戦略の違い」という3つの要因が絡み合っています。
1. 「中国割引」：1ドルの価値が違う
アメリカと中国では、同じ規模のデータセンターを建てるためのコストが劇的に異なります。
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インフラ建設コスト: 中国のデータセンター建設費、電力設備、土地代は、アメリカ（特に北バージニアなどのハブ地域）や欧州に比べて圧倒的に安価です。
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人件費: AIエンジニアの人件費も、シリコンバレーの相場と比較すれば、トップ層であっても割安です。
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結論: アリババの「100億ドル」は、実質的な購買力（インフラ構築力）で見れば、アメリカ企業の「200億ドル」に匹敵する効果を持つ可能性があります。この意味では「コスト効率が良い」と言えます。
2. 「買いたくても買えない」ことによる投資額の抑制
これが最も皮肉な点ですが、投資額が少ないのは「最高級品を買うルートが閉ざされているため、予算を使い切れない」という側面があります。
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単価の違い: 米国企業は1基あたり数百万円〜1千万円するNVIDIAの最新GPU（H100/Blackwell）を何万基も奪い合って購入しています。これが投資額を跳ね上げています。
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アリババの現状: アリババが入手できるのは、性能を落とした廉価版や国産チップです。これらは絶対的な単価が安いため、結果としてCAPEXの総額が見かけ上小さくなっています。
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リスク: これは「効率的」なのではなく、「スペックの上限キャップ（天井）」が存在することを意味します。将来的に「1兆パラメータを超える超巨大モデル」の競争になった際、物理的な計算量で米国勢に勝てないリスクを孕んでいます。
3. 出口戦略の違い：実利優先（Pragmatism）
投資回収（ROI）の確度という点では、アリババの方が「堅実」であると評価できます。
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米国勢（Microsoft/Google）: 「AGI（汎用人工知能）」の実現を目指し、まだ収益化の道筋が見えない基礎研究や、将来の需要を先取りした過剰なインフラ投資を行っています。「夢への投資」の割合が高いです。
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アリババ: 中国経済の減速もあり、「すぐにカネになるAI」に集中しています。
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ECへの実装: 検索精度向上、カスタマーサポートの自動化、加盟店向け画像生成ツールなど、導入した瞬間からコスト削減や売上増に直結する分野への投資が中心です。
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既存顧客へのアップセル: クラウド顧客に対して「AIも一緒にどうですか？」と売るスタイルなので、需要に基づいた投資（Demand-driven）になりやすく、空振りのリスクが低いです。
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結論：効率的だが、スケールに限界あり
アリババの投資は、「中国国内および新興国市場で勝つためには十分かつ効率的な規模」ですが、「世界最先端のAI性能競争（AGIレース）においては周回遅れになる規模」です。
投資家としての評価は以下のようになります。
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短中期的 (1-3年): ポジティブ コストの安さと、ECという強力な収益化出口（アプリケーション）を持っているため、投資回収のサイクルは米国企業よりも早く、利益率へのダメージも相対的に軽微で済むでしょう。「身の丈に合った賢い投資」です。
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長期的 (5年〜): 懸念あり もしAIの進化が「計算力（カネ）をかければかけるほど賢くなる（Scaling Law）」という法則のまま進むなら、投資額の絶対量で劣るアリババは、米国勢に対して技術的な「質の差」を広げられる恐れがあります。
ということで、短期で抜けるのであれば、悪くない可能性があるのかもしれません。もし、米国勢空売りするほど悲観的ではないがAGIの実現性についてはネガティブに捉えるのであれば、アリババはその瞬間以降はコスト効率の良さで頭抜けてくる可能性もなくはないから、そのシナリオなら保有したままで良いかもしれない。または、その瞬間に暴落する中で淡々と業績確認しながら拾っていくか。
Jトラストについて色々AIに聞いた
Jトラストの弱点: メガバンクはドル建て資産が中心ですが、Jトラストは韓国ウォン・インドネシア・ルピアという「新興国通貨」にフルベットしています。 円安時にはプラスに働きますが、現地通貨安や円高局面に振れた際、B/S（純資産）が為替換算調整勘定によって大きく毀損します。この「マクロ経済に業績が左右されすぎる点」は、経営のコントロール外の弱点です。
Jトラストの優位性①: 日本の一般的な銀行が国内貸出で稼ぐ利ざやは 0.2〜0.5%程度 です。対して、Jトラストは韓国やインドネシアで 7〜10%以上のスプレッド を狙うビジネスモデルを持っています。
分析: 銀行免許を持っているため「安く調達（預金）」でき、ノンバンクのノウハウで「高く貸す（中金利帯）」ことができます。この「調達と運用のギャップの大きさ」は、通常の銀行には真似できない構造的な強みです。
Jトラストの優位性②: 専業ノンバンクは日本の法規制（総量規制など）や市場縮小の影響をダイレクトに受けます。 Jトラストは、今回のように「インドネシアがダメでも韓国と日本でカバーする」という地域分散・事業分散が効いています。特に、一度壊滅的と思われた韓国事業を黒字化まで戻した「再生能力（リバイバル力）」は、同社のユニークな実力と言えます。
インドネシアリスクやアジアリスクを深刻と捉えないのであれば、可能性があると思えるけれど、そうでない場合や円高の場合は良くないポジションということでした。それはそうかもしれない。
