アートを見たりする。働き方イベント。

先々週と先週はトリエンナーレに行って、今日は馬喰町のギャラリー飯岡幸子展「永い風景」でした。馬喰町のバクロ コモンというお店でランチを食べた。すごい日曜日の街が静かしすぎて最高だし子連れでも行けるし、良かったけど、味つけは濃い感じがした。

トリエンナーレで気になったのは、風間サチコさんの作品(写真)と、ザ・プロペラグループの作品。

f:id:oror:20170916155810j:plain

f:id:oror:20170916155830j:plain

f:id:oror:20170916155848j:plain

 

アートで、世相をちゃんと反映した活動を始めたくなったりする。

飯岡さんの展示で思ったのは、ちゃんと考えて作ると気持ちが良いということと、写真は意外とデジカメでもきれいに出るということ。あと、写真はアクリルではさむとか、動画の展示をするときは小さいプロジェクターとUSBさえさせばループ再生してくれる小さいプレイヤーがあるとか、灰色に塗った投影用のパネルを用意すると良いとか勉強になった。

先々週のトリエンナーレでは、サモワールという老舗喫茶店に行って熟練の技にうなったりした。横浜駅近くの五番街という喫茶店も最高なんだけど、ちゃんとしているお店は長くやっているところなんだなと思う。



 

Kanzan Curatorial Exchange 「残存のインタラクション」vol.1

飯岡幸子展「永い風景」

2017年9月5日(火)- 10月1日(日)

 

home |kanzangallery

昨日は、江の島で働き方イベントでした。働き方イベントの結果として、職住接近と子育ては、かなり効果的なんじゃないかと思ってきました。東京までの通勤時間が長すぎるという悩みがある人がたくさんいることが分かってきた。

これからバブルが崩壊したら

今は、バブルじゃないけど、ほんのりバブルであることは間違いない。それは、以下のデータでも明らかで、120%以上は危険な領域だ。だけど、すぐに崩壊するとも限らない。いつだかわからないけど、崩壊は必ず来る。これは確かで、いつか100%崩壊する。その日は結構楽しい日でもある。

前回に引き続き、時価総額/GDP比の現在値(6月末時点数値)を調べてみます。そろそろ感が半端なくある。これまずい。

日本 87%(2014年4月末) → 92.5%(2014年9月末) → 112%(2015年2月末) → 111%(2015年3月末) → 112%(2015年10月末) → 104%(2016年5月末) → 115%(2017年1月末) → 113%(2017年6月末)  

時価総額の参照数値が一部のみから一部二部その他合算に変更

アメリカ 102%(2014年4月末) → 106%(2014年9月末) → 108%(2015年2月末) → 107%(2015年3月末) → 107%(2015年10月末) →  102%(2016年5月末) → 114%(2017年1月末) → 117%(2017年6月末) 

時価総額/GDP比の現在値 2017年6月末時点 - ororの日記

 興味があるのは、崩壊した時にどうそれを回避するか、と回避した後に何を買うかだ。

間違いなく崩壊前に避けるべきなのは、不動産・ほとんどの金融・エンタテインメント・そしてほとんど全ての株式だろう。一瞬仮想通貨は逃避先に選ばれてすぐに崩壊すると思う。逃げる先は債権と現金になるだろうから、深刻なデフレに陥る可能性は高い。いっときはひどい円高になるかもしれない。

だから、崩壊する前にまずはほとんどの株式を売却して、現金を持つこと。

そして、崩壊したのちに買うべきなのは、各国の主要都市にある無意味に下落した良質な不動産と、不況下で潤う一部企業の株式だ。

特に、デフレ系の大衆商品、デフレで潤う個人金融、人口動態に連動する製薬・医療、破産の淵に沈んでいる景況循環企業のうちの生き残るもの(建設・建設機械などの公共事業系)は、美味しい感じになるだろう。

崩壊に伴って絶望から、無軌道な投げ売りがでれば、そこが一番儲かる楽しいポイントだとは思う。

ただ、次の崩壊が本当に長期的な絶望を生む悪質のデフレを伴っていたら、世界は新しい大戦に向かうことになる。それを克服するために、各国政府は今以上の狂ったような資金注入をはじめるだろう。

そうすると、株式と国債と不動産の大部分は国家が所有することになっていくだろう。現金だけが、人々の預金口座につみあがっていく。それが極限まで行くと、新しい投資も生産性の向上も全て国家主導で決められるようになっていく。

ビジネスとは国家と一体化することと同義になっていくだろう。事業的な成功は、自治体や政府との距離感で決まっていくことになる。特に医療や製薬などの分野が強くなると、それは避けられない。

市場に出ている投資可能な物件は限られていて、価格は高止まりしたまま、流通性が低下していく。そこからの収益は所有者を潤すけれども、それ以上に政府が資金を注入しつづけるので、先進国の市民は現金を積み上げ続けて純資産が上昇していく。だが、通貨の購買力は順調に低下していくだろう。つまり先進国の市民の資産は、為替変動を通じてゆっくりと、着実に蝕まれていく。それは資本収益の利率を上回るスピードで進むだろう。

そうすると、急速に国家社会主義化していく先進国と、追いついていくアジア・インド・アフリカの諸国との格差は縮まっていくだろう。先進国で成功を感じるのは、こうした国々に進出したグローバル企業と、グローバル投資家だけになる。

そうした限られた人だけが集まる都市が先進国と世界中に各地方に小さな村々に散らばり、それ以外の都市は大量の現金に埋もれてゆっくりと窒息死させられていく。その違いは、見かけ上はほとんど分からない。数社の優れたサービスを持つ企業があるかないかだけで、運命が変わるだろう。都市のサイズも、どこにある都市かも関係ないだろう。

21世紀の半ばには、世界の中心はアジアやインドだと思われるようになる。けれど、その後、温暖化により途方もない困難が同じ地域に襲いかかることになる。

交通事故にあったら、交通事故紛争処理センターを使った方が良いと思った

交通事故の治療が終わると保険屋さんから示談の金額が来ます。こういう賠償額でどうでしょうというその金額が驚くほど低い。

それで、いや裁判基準だったらもっと高いじゃないですかという話をしたら、だったら弁護士を通して交渉してくれと文書で回答された。

なんかぷちっと来たので、もういいやと思って、交通事故相談なら 交通事故紛争処理センターというのがあるので、使ってみた。ここは無料で誰でも利用できる。

事前に、ネットを見てると、赤い本を買えとか、特殊なテクニックがあるんだ、とか書いてあるけど、それは全部嘘です。

大事なことだから二回言うけど、全部嘘です。別に特殊なテクニックなんかない。弁護士とか専門知識がなくても誰でもできることで、ただ単純に利用すれば良いだけだ。

ぼくは、赤い本も買わず、ただ利用申請して、交通事故紛争処理センターに言われたとおりに書類を全部コピーして持っていって、相談しにいっただけ。

一回目は、弁護士の方のヒアリングで、そこで保険会社への提示額を決める。そこで先生が噂の赤い本を出してきて調べてくれる。(全く予想していなかったけど、本当に買わなくてよかった。無駄になるとこだった。)その時に何となく相談しながら決めたのが良かったと思うけど、高すぎず安すぎずの水準を探りながら提示する。次回までに、何で納得できないのか、具体的な困ったことがあるのであればそのリストを作って持ってきてね、といわれる。

二回目は、保険会社の提示額を弁護士の先生から教えてもらう。そこですでに提示額の80%まで来てたので、もういいやと思ってOKした。そしたら、保険会社の人と弁護士の先生と三人で対面して、同意書的な紙に署名捺印して終わり。

一応、もめたときのために、納得できない理由をA4二枚ぐらいにずらーっと引き延ばして書いたけど、80%まできてたから、それは先生に渡しただけで交渉にはぜんぜん使わなかった。

これだけだ。本当は3回目まで行く人も多いらしいから、もっと交渉したら100%近い金額まで持っていく人もいるのかもしれない。

だけど、そこは費用対効果なので人によると思う。

 

以上です。すごい簡単で、難しいことは何もない。弁護士に有料で頼む必要もないし、特殊なテクニックもない。恫喝もごねる必要もない。そこを頑張るより、ただ、利用申請するのがいちばん早いと思う。

それだけなので、もし、不満がある人は交通事故紛争処理センターに申請したら良いと思う。弁護士に頼むとお金かかるし誰に頼んだらいいんだろ、みたいな人は特にセンターでいいと思う。そもそも、大した金額じゃないのに弁護士頼んだら実質的に受け取る額が減りすぎて交渉しないときと何も変わらない感じになると思うし。

 

イノベーションは高賃金が原因で起きる

 「年収は「住むところ」で決まる ─ 雇用とイノベーションの都市経済学」を読んでいて、いわゆるイノベーション産業は賃金が高くて、地域の雇用も産んで、地域のサービス業に従事している人の年収もあがるよね、だけど、製造業しかない街は、どんどん没落するよね、ということが書いてある。

 これは、前に考えていた生産性の定義にもつながる話だなーと思った。技術革新が起きやすくなるのは、労働者の賃金が高いからで、賃金が高いと経営側で労働者を代替する技術を開発するモチベーションが高まる。実際に世の中はそのように進んでいて、故に真にプログラマーとかデザイナーが不要になるイノベーションが広がるまでは、イノベーション産業だけが賃金が高止まりしたままになる。

前に生産性の定義の難しさについて書いたことがあるけれども、基本的には技術革新は、労働者の賃金が高い方が進みやすいと考えた。だから、それが正しければ人口が減ると労働賃金が上昇し、労働者の地位も向上するし、その圧力によって生産性革命を資本家が起こしたくなって、生産性が上昇する。

  この「資本家としては、人を雇う以外の工夫が必要だという結論に達する。」という状況が、生産性に投資して、生産性が上昇し始めるために必要な条件なのだ。

人口が減っても全然困らないかも知れない 「ゴールド ― 金と人間の文明史」 - ororの日記

 ぼくの結論としては、だから全産業の賃金を高めに誘導すれば、それだけでその国の競争力の底上げが図られると思っている。これを自然に任せると、必ず貨幣の数量が多くなって、デフレ型のバランスシートの国になる。そして、デフレ型だと労働力よりも貨幣が希少だと認識されるので、生産性を高める動機が資本側からどんどんなくなる。だから意図的に、貨幣の価値を切り下げるバランスシートにするか、労働力を規則的に高止まりさせていくことで、必ず生産性が上昇するようになる。

 けど、そのためにはインフレに火がつかないような国富のバランスシートが必要になる。例えば、賃金の引き上げと同時に不動産を国が接収したりしないようにした方が良い。

時価総額/GDP比の現在値 2017年6月末時点

前回に引き続き、時価総額/GDP比の現在値(6月末時点数値)を調べてみます。そろそろ感が半端なくある。これまずい。

日本 87%(2014年4月末) → 92.5%(2014年9月末) → 112%(2015年2月末) → 111%(2015年3月末) → 112%(2015年10月末) → 104%(2016年5月末) → 115%(2017年1月末) → 113%(2017年6月末)  

時価総額の参照数値が一部のみから一部二部その他合算に変更

アメリカ 102%(2014年4月末) → 106%(2014年9月末) → 108%(2015年2月末) → 107%(2015年3月末) → 107%(2015年10月末) →  102%(2016年5月末) → 114%(2017年1月末) → 117%(2017年6月末) 

・計算式  時価総額÷名目GDP時価総額/名目GDP

 (過去から100%〜120%程度が高値圏と考えられる。バブル期の%の推移については、GDP/時価総額比率 1989年でGDP比率145.5%を参照。)

 ※参考データ

ここから想定される日経平均株価の高値のレンジは、ざっくり

 17,919円(108%) 〜 21,300円(128%)

 以上です。

Jトラスト決算報告2016年度決算 フィンテック撤退理由

以下にて、決算報告のログミー出てました。

logmi.jp

藤澤氏より、フィンテック撤退理由が語られていて興味深いです。ビットコイン金融庁管轄下におかれて、顧客保護をまともにやれる企業はないのではないか、という指摘は面白いですね。

フィンテックについてなんですけど、日本で我々、少しビットコイン取引所というのをやり取りしました。実際、数か月、1年経ったか経ってないかぐらいで、すぐやめました。これは実際、管轄が金融庁になって、顧客保護体制でやるという指針ができた時に、この取引所で、まともに顧客保護できる会社ってまだないな、うちも無理だなということで、顧客保護におけるリスク管理面において、ビットコイン市場全体が、まだ全幅の信頼を置くようなシステムになってないと判断し、いったん退散しました。最近フィンテックって日本で、言葉で流行っていますが、例えばシリコンバレーとか、中国、アリババが広州とか、東南アジアにおける国と比較しても、それでも、東南アジアと比較しても、日本のフィンテックというのはかなり遅れている。フィンテック後進国と思っています。今から日本でフィンテックフィンテックって、事業スタートしてやっても、全然話にならない。とてもじゃないけど、そういう、東南アジアの国さえ、追いつかないと考えています。なので、フィンテック事業やるとすると、東南アジアで既に始まっているフィンテック事業を買い取ったり、そういうことでフィンテックを展開していくことは考えています。

  早晩、問題が顕在化するかもしれず、どうなるのかというところです。

 以下が、今年からの新しい制度のパンフレットですね。

 「平成29年4月から、「仮想通貨」に関する新しい制度が開始されます。
 金融庁 改正資金決済法等の施行」http://www.fsa.go.jp/common/about/20170403.pdf

 以下も、登録規制の影響を扱っています。

btcnews.jp

2016年度に売却した株

 昨年売却した株は以下でした。書き忘れていたので・・・。

 

 3230 スター・マイカを、2016年9月に、1693円で売却しました。

 購入額は、885円でした。2013年3月末に購入したものです。

 ・利益率は、+91.29%

 ・期間利益率は、17.59%

 で、まあまあでした。

 売却理由は目標としていた金額に達したからです。反省点は、今年に入って2500円に近い高値を見せたので、見切りが速かったかもしれないといういつもの反省です。不動産はトレンドかなと思い購入してそのとおりだったのですが、トレンドが崩れるのが怖くなり過ぎました。でもいつかトレンドは崩れると思っています。

 

 8698 マネックスグループを、2016年10月に、245円で売却しました。

   購入額は、219円でした。2009年3月半ばに購入したものです。

 ・利益率は、+11.87%

 ・期間利益率は、1.41%

 で、最悪・・・でした。

 売却理由は、業績が良くなる兆しが全く見えないことと株主総会で言及されていた今後の戦略に理解できない点があったことです。トレードサイエンスでコアユーザーを取り込む予定とのことでしたが、それにしてはシステム開発が重たくなり過ぎていて本当にコアユーザーが求める内容にアップデートしていけるのかということと、バンガードの販売がなぜ伸びるのかが理解しづらかったたためです。反省点は少額でどうでもいいと思っていたので保有期間が延び過ぎて期間利益率が悪くなり過ぎたこと。

 

 以上が、昨年に売却した株でした。来年以降は、もう少しましになっていると思います・・・。